2025年、世界の金融市場が大きく揺れています。きっかけは、ドナルド・トランプ氏の発言。大統領として「アメリカ・ファースト」を掲げた彼が、今回はさらに強硬な関税政策を打ち出したことで、世界中の投資家に衝撃が走りました。
とくに、日本を含む主要国に対して「最大60％の関税を課す」と表明したことが引き金となり、日経平均株価は急落。SNSでは「含み損がつらい」「積立が怖くなった」という声が広がっています。新NISAで投資を始めたばかりの個人投資家にとっては、買った途端に大暴落という堪らない出来事だったかもしれません。
しかし、ここで焦って「狼狽売り」してしまうと本当の損失を招くことになります。
含み損を恐れるな。積立投資の本質を思い出そう
まず大前提として、新NISAでの積立投資は長期戦です。始めたばかりのタイミングで損が出るのは、むしろ“あるある”と言えます。そして、それを乗り越えた先にしかリターンはありません。
一時的な株価下落で含み損が出ていても、それは「確定した損」ではありません。市場が回復すれば、再びプラスに転じる可能性が高いのです。
覚えておきたいポイントは以下の通りです：
- 積立投資は“価格が下がるほどたくさん買える分、ある意味お得”
- 含み損の局面では「より多くの口数を安く買える」
- 長期的に見れば、相場の上下は平均化される
この視点に立てば、「トランプ関税ショック」はむしろ“資産形成の追い風”とすら言えるかも知れません。
トランプ関税は一時的。過去の教訓が今に活きる
トランプ氏の関税政策は今回が初めてではありません。2018年にも米中貿易戦争が勃発し、世界の株式市場は混乱しました。ですが、結果としてS&P500はその後大きく上昇し、多くの投資家が利益を得たのです。
この事実から分かることは：
- 政治的な発言は選挙戦略として“過激”になりがち
- 実際にすべての政策が実行されるわけではない
- 仮に関税が導入されても、企業が順応していくケースが多い
一時的なショックで市場が動揺するのは自然なことですが、それに振り回されるのは得策ではありません。大局を見据えることが大切です。
円高とゼロ金利もチャンスに変えられる
国内に目を向けてみましょう。最近では円高が進行し、日銀のゼロ金利政策も続いています。一見すると、これも投資家にとって逆風のように見えますが、実は見方を変えればチャンスの側面もあります。
たとえば：
- 円高の今は、海外資産を安く買える絶好のタイミング
- ゼロ金利＝預金に置いておくメリットがない＝投資の重要性が増す
- 新NISAの非課税メリットを最大化するなら今が好機
投資の世界では、「危機の裏にチャンスあり」という言葉がよく使われます。まさに今の状況がそれに当てはまります。
「狼狽売り」は最大の敵。投資を続ける者だけが救われる
ここで最も注意すべきなのは、「狼狽売り」です。短期的な下落に動揺し、積立を中止したり、すべて売却してしまったりする人もいます。しかし、それは最悪の選択肢になりかねません。
一度手放してしまえば、価格が戻っても恩恵を受けることはできません。積立投資の最大の強みは「続けること」にあります。
思い出してください、ニック・マジューリ氏が提唱した考え方：
「ジャスト・キープ・バイング（Just Keep Buying）」
どんな局面でも買い続けることが、最終的に最も大きな成果を生む
過去の統計データでも、「市場から退場しない人」の方が、はるかに高いリターンを得ているという事実があります。
未来に備えて、今こそ「淡々と積み上げる」
改めてまとめましょう。
トランプ関税ショックは確かにインパクトのあるニュースですが、それがすべてではありません。市場は常に揺れ動くものであり、だからこそ「長期・積立・分散」の考え方が強いのです。
今の不安な状況においても、新NISAは私たちの味方です。
- 年間最大360万円まで非課税で投資できる
- 保有期間は無期限
- 長期で複利効果を享受できる
この制度を活かすには、焦らずに、ブレずに、続けることがなにより重要なのです。
結論：トランプ関税ショックは“通過点”に過ぎない
私たちが今日、できることはシンプルです。
マーケットの騒音に耳をふさぎ、未来の自分に向けて「今できる最善」を続けること。
不安を感じるたびに、以下の3つの言葉を思い出してください。
- 含み損は確定しない限り損ではない
- 狼狽売りは最大のリスク
- ジャスト・キープ・バイング
今の一歩が、10年後、20年後の豊かな未来を作ってくれます。
どうか、今日も少しだけでも、前に進んでください。あなたの資産形成を、心から応援しています。